令和6年度

募集人員

家庭科

（2年次より：調理製菓コース・服飾コース）60名

普通科

大学特進看護医療コース 60名
大学特進こども教育コース　30名
大学特進文系コース　30名
総合コース（2年次より：進学コース・キャリアコース）　105名

出願資格

令和6年3月中学校卒業見込みの女子

出願受付

令和6年1月16日（火）～1月24日（水）　午後5時まで

出願手続

1. 出願書類（書類はすべて本校所定のもの）
   • ①調査書（出身中学校長発行）
   • ②入学願書（WEB出願サイト上で手続きしてください） ※本校HPから専用サイトへログインし、入力してください。
2. 試験料　20,000円＋振込手数料（WEB出願サイト上で決済してください）
3. 調査書受付　書留郵便で中学校から発送してください。

入学試験

1. 試験期日　令和6年2月10日（土）　集合午前8時30分
2. 試験会場　本校
3. 試験科目　国語･数学･英語の3科目と面接（各科目とも50分100点）

合格発表

令和6年2月13日（火）（WEBサイト上で発表します）

後期募集

1. 募集人数　若干名
2. 受付期間　令和6年3月15日（金）～22日（金）午後4時まで
3. 試験期日　令和6年3月25日（月）
4. 試験科目　国語･数学･英語の3科目と面接

• ※後期募集については、常盤奨学金制度、常盤就学支援金制度及び部活動特待生制度は適用されません。

入学手続き

1. 入学金、施設設備資金及び入学時諸経費を期日内にWEB出願サイト上で決済していただくか、指定銀行口座に振り込んでください。
2. 指定の日に保護者同伴で出校してください。

	入学金、施設設備資金及び入学時諸経費払い込み期日	出校指定日
専願合格者	2月13日（火）～ 2月22日（木）	2月24日（土） 午前9時
併願合格者	公立高校合格発表後～ 3月25日（月）	3月26日（火） 午前9時

学費

入学時（入学金、施設設備資金、諸経費）

科･コース		家庭科	普通科
			看護医療	こども教育	文系	総合
入学金		300,000円
施設設備資金		120,000円
入学時諸経費		202,000円	208,900円	204,500円	206,500円	195,200円
諸経費 内訳	学用品費（※）	（176,500円）	（183,400円）	（179,000円）	（181,000円）	（169,700円）
	オリエン テーション 合宿費	（25,500円）

• （※）教科書・副教材・制服・靴・鞄・体操服・その他

• ※ 学用品費は令和5年度のものです。科・コース別の学用品費の違いは副教材費・実習費・模試費用によるものです。
• ※ ICT機器を活用した教育活動を実施するため一人一台のノートパソコンを貸し出します。（個人で購入する必要はありません）
  但し、家庭学習で使用する際の通信環境・通信費については各ご家庭でご負担願います。

入学後の年間学費（授業料、教育充実費、施設充実費、生徒会費、育友会費、修学旅行積立金）

授業料（※）	440,000円 [月額36,650円（初回36,850円）]
教育充実費	60,000円 [月額5,000円]
施設充実費	24,000円 [月額2,000円]
生徒会費	9,000円 [月額 750円]
育友会費	9,600円 [月額 800円]
修学旅行積立金 ※ 修学旅行積立金の納付は2年次までです。	84,000円 [月額7,000円]

但し、国の就学支援金、県の授業料軽減補助を、入学決定後申請いただき、各ご家庭の収入により以下の①～④のように授業料が決定します。
更に②～④にあてはまるご家庭には、本校独自の支援金（常盤授業料支援金）を給付します。

	就学支援制度適応の目安		公的な支援		公的支援のみ の場合の授業料	常盤授業料 支援制度※	実質授業料 保護者負担
	年収の目安 （保護者合算）	課税標準額×6％ －市町村民税の 調整控除額 （保護者合算）	（国） 就学支援金	（県） 授業料軽減補助
①	590万円未満	154,500円未満	396,000円	44,000円	0円	0円	0円
②	730万円未満	217,700円未満	118,800円	100,000円	221,200円	－42,000円	179,200円
③	910万円未満	304,200円未満	118,800円	50,000円	271,200円	－42,000円	229,200円
④	910万円以上	304,200円以上	0円	0円	440,000円	－42,000円	398,000円

• ※ 常盤授業料支援制度とは本校独自の授業料軽減制度です。実際に授業料をお支払いいただくご家庭に対して、年間42,000円を本校が補助する制度で、対象となるのは次の㋐㋑の場合です。
  ㋐国および県の支援制度の適応外となり、保護者が授業料を全額負担する場合
  ㋑国および県の支援制度で授業料が一部免除となり、残りを保護者が負担する場合

募集要項

募集要項　2024

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